▽信頼性に戸惑い　医師会調べ

　新薬と主成分が同じで安価な後発（ジェネリック）医薬品の抗がん剤を使う病院が、県内で１５％にとどまることが三日、県医師会の調査で分かった。新薬の特許期限切れ後に作る後発品は、臨床試験を省略できるなど開発コストが低いのが特徴だが、医療現場が信頼性の判断を戸惑っている実態が明らかになった。

　県医師会常任理事で、広島赤十字・原爆病院（中区）の呼吸器科部長を務める有田健一医師が一月末、県内の百床以上の病院百四十六施設に調査票を送り、九十二施設（６３％）が答えた。

　後発品について「使用している」と回答したのは１５・２％に当たる十四施設。「準備、検討中」の九施設（９・８％）と合わせても四分の一だった。これに対し「不採用」は六十七施設（７２・８％）とほぼ四分の三を占めた。二施設が無回答だった。

　使用への考え方の問い（複数回答）では、「安い医療費のために検討すべきだ」が四十九施設（５３・３％）と最多だった。一方で「知見が乏しく時期尚早」（２８・３％）を含め、抗がん剤に顕著な副作用への懸念や、効果を疑問視する意見が一定にあった。

　後発品の売価は新薬の二―八割程度。医療費抑制に向け導入検討の必要性は過半数が認めた。一方で、新薬に義務化される臨床試験や流通後の安全性確認が行われないため、使用を控えている現状も判明した。

　一般的な医薬品の後発品については、県が二〇〇六年、県内の歯科を含む全医療機関を対象に調査。既に六割以上の千九百三十八施設が使用している。

　今回の調査結果を受け、有田医師は「副作用を生じやすい抗がん剤では特に、後発品の使用が適切かどうか、医師と患者が対話を深めて判断する必要がある」と説明している。（石川昌義）

　●クリック　後発（ジェネリック）医療品の普及状況　医療費抑制を目指す厚生労働省は、現在１７％の普及率（数量ベース）を２０１２年までに３０％に上げる方針。対策として、厚労省は１日から処方せん様式を変更。これまでは後発品への転換には医師の署名が必要だったが、医師が不適当と判断した場合のみ署名する様式にした。医師が無署名なら患者が後発品を選択できる。