▽広島は６割減、手洗い徹底で予防か

　猛威を振るう新型インフルエンザへの対策強化が、思わぬ効果を生んでいる。全国の食中毒の発生件数が今年は１０月末時点で、昨年までの過去５年間の平均と比べて半分以下に減少したことが、厚生労働省のまとめで分かった。広島県内でも６割減。関係者は、手洗いやうがいが食品を扱う業者や家庭で徹底された影響では、とみている。

　総菜製造販売の神保（広島市西区）では、新型インフルエンザの流行を受け、従業員に従来の製造ラインへ入る際の手洗いに加え、家庭での手洗いやうがいを徹底させた。家族が体調を崩した場合の報告を義務付け、事務所入り口には来客用の消毒液も配備した。

　同社商品部の有田秀子グループリーダーは「従業員にインフルエンザがまん延すると仕事が回らない。健康管理は例年以上に注意させており、一層の衛生管理の徹底につながっている」と話す。

　厚生労働省の全国まとめでは、今年１〜１０月の食中毒発生件数（速報値）は５３７件。過去５年の同期間は１０７９〜１４１５件で、今年はこの間の平均（１２３４件）より５６・５％減っている。

　広島県内でも、１〜１０月の発生件数１３７件は過去５年間の平均（３３６件）の５９・３％減。特に、新型インフルエンザの国内感染が確認された５月以降は、６７・８％減と顕著である。県食品衛生室の仲本典正室長は「これまでにない減り方。飲食業者や家庭で手洗いやアルコール消毒が広がった影響は大きいかもしれない」と驚く。

　厚生労働省食品安全部は「データ分析はしておらず、因果関係は不明」としながらも、「手洗いは食中毒予防の基本。インフルエンザ対策としての意識の高まりが、減少の一因になった可能性はある」としている。（永山啓一）

　■食中毒　厚生労働省の２００８年のまとめでは総発生件数１３６９件のうち、生肉などに多いカンピロバクターやサルモネラなどの細菌が５７％。唾液（だえき）や嘔吐（おうと）物などが付着した手などを介した感染が多いノロウイルス（小型球形ウイルス）が２２％、キノコやフグなどの自然毒が１１％を占めた。細菌やウイルス性の食中毒の予防には、調理や飲食前の手洗いや十分な加熱が必要とされている。

【写真説明】インフルエンザ対策も兼ね、衛生管理のための手洗いを徹底する総菜製造ラインの従業員（広島市西区の神保）