相次ぐ大型化　競走も厳しく

　定住が無理なら交流人口を増やそうと、中国山地の自治体はさまざまな集客施設の開設を競っている。一町村に二カ所、三カ所という例も珍しくない。そのなかで目立つのが公共温泉。日本人の温泉好きを狙って、ちょっとしたブームである。

　中国山地の自治体が一九九〇年以降、第三セクターや公設民営方式などで開設し、営業している温泉は五県で五十九施設に上る。県別では広島十四、山口五、岡山十八、島根十七、鳥取五。計画・構想中のものもある。

　露天ぶろあり、水着で入るクアハウスあり。最近は、広域からの集客を見込み、施設の大型化と他にない特徴をアピールする傾向が強い。このため、新施設ができれば、既存の民営温泉も含めて周囲はじわりと影響を受ける。対抗してリニューアルするケースも増え、競争は厳しくなる一方だ。

　中国地方の温泉の経営診断をしているＯ・Ｄ・コンサルタンツ機構（広島市中区）の石井常男代表取締役は「そう遠くない時期に淘汰（とうた）の時代に入る」と指摘する。

　このため、温泉の効能を売る「健康」、周囲の環境とセットでアピールする「グリーンツーリズム」、昔型の「湯治場」など「客のライフスタイルに合わせて温泉の特徴、らしさをいかに表現できるかが生き残るカギになる」と強調する。

交流　温泉を主役に

定住　知恵絞る自然体