休廃部続きレベル低下

　「シドニー五輪は、いろんな意味で大変な五輪になる」。日本オ リンピック委員会（ＪＯＣ）の小掛照二副会長(67)は、厳しい表情 で予測した。五輪が不振に終われば、大阪五輪（二〇〇八年）誘致 のイメージダウンは避けられず、企業の一層の「スポーツ冷え」も 懸念されるからだ。

　企業チームの相次ぐ撤退は、日本の競技力に陰を落とす。前回の アトランタ五輪は、柔道の金メダル３個に終わった。九八年のアジ ア大会でも、球技の優勝は１種目。選手団の軸となる企業チーム・ 選手の実力低下が浮き彫りにされた。

日本の夏季五輪メダル獲得数（戦後）

金 銀 銅 計 アトランタ （96年） ３ ６ ５ 14 バルセロナ （92年） ３ ８ 11 22 ソ　ウ　ル （88年） ４ ３ ７ 14 ロサンゼルス （84年） 10 ８ 14 32 モスクワ （80年） 不参加 モントリオール （76年） ９ ６ 10 25 ミュンヘン （72年） 13 ８ ８ 29 メキシコ （68年） 11 ７ ７ 25 東　　京 （64年） 16 ５ ８ 29 ローマ （60年） ４ ７ ７ 18 メルボルン （56年） ４ 10 ５ 19 ヘルシンキ （52年） １ ６ ２ ９

　ＪＯＣ・二十一世紀対策室の高橋勝馬室長(55)は「アジア大会の 代表約千人の平均年齢は二十七歳。企業が選手の面倒を見てくれな いと、日本の国際競技力は成立しない」と、深刻に受け止める。

　民間のシンクタンクであるスポーツデザイン研究所（東京）の調 査によると、九一年以後、日本リーグなどに所属するトップクラス の１３６チームが撤退。中国地方でも８チームが休廃部し、活動縮 小も相次ぐ。

競技団体の甘えも一因

　企業チームは、社員の士気高揚や団結を目的とした福利厚生と、 宣伝媒体という二つの要素が混ざり合って形成されてきた。だが、 競技力の高度化で、選手はセミプロ化。一般社員とのきずなが薄 れ、社内的な基盤を失った。衛星放送などを通じ、世界のスポーツ も身近になった。国民の目が肥え、国内競技の広告価値や集客力が 低下するなど、メリットが薄れてきた。

　筑波大の佐伯年詩雄教授(57)＝スポーツ社会学＝は「企業チーム はオーナーの好みで自然発生的に生まれ、持つ意味を十分に考えな いまま、経済発展とともに自然成長してきた」。企業経営の中で明 確な位置付けがないまま、長期不況や市場の国際化など時代の荒波 をかぶり、「限界に達した」と言う。

　同デザイン研究所の上柿和生代表(54)は、競技団体の問題点も指 摘する。「企業も、切りたくて切っているわけではない。地域の中 でチームを生かし切れず、企業の努力にこたえてこれなかった責任 は大きい」。高橋室長は「ＪＯＣも企業に頼り切り、現状への認識 が欠如していた」と言う。

　トップを目指す次世代は、受け皿不足で選手生命を絶たれるケー スも生まれる。「こうした現象が日本のスポーツ構造に、じわじわ 効いてきている」と上柿代表。学校と企業に依存した日本のスポー ツシステムは、根底から変革を迫られている。