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企業	看板チーム相次ぐ休廃部
	異競技連携を模索

昨年十二月、サッカー、ハンドボール、バスケットボール、バレーボールの４競技の国内リーグ代表者らが、広島での異競技、企業チーム連携に向けて集まった。チーム減でリーグ存続が危ぶまれるバスケットボール女子日本リーグ機構の安達宣郎事務理事は「このままでは競技の核がなくなってしまう」と、厳しい表情を見せた。 ■トップが変わると・・・ 　スポーツに関する民間シンクタンクであるスポーツデザイン研究所の調査によると、一九九一年以後、日本リーグなどに所属する企業の看板チームで、休廃部や活動縮小に追い込まれたチームは98を数える。中国地方では昨年、ラグビーの日新製鋼（新南陽市）が廃部となり、これまでに社会人野球、陸上などの計８チームが休廃部した。ハンドボールとソフトボールの日新製鋼（呉市）も昨年、日本リーグから撤退。社会人野球とバレーボールのＮＴＴ中国も活動縮小を余儀なくされた。今年も既に全国で11チームが休廃部などを表明している。 　企業チームは、社内での求心力や広告媒体としてつくられてきたが、企業のトップが変わると活動が下火になるケースも多い。大崎企業スポーツ事業研究助成財団の竹野奉昭専務理事は「社内でのチームの位置付けがなされていなかったため、始めるのも簡単だが、やめるのも簡単ということになる」と話す。地域社会の中で企業が果たす役割や責務などが問われている。 　同デザイン研究所の上柿和生代表は、競技団体の責任も指摘する。「日本の競技団体のトップは、企業から資金援助をしてもらうばかりだった。支援をしてもらっている間に、チームと地域との関わりとか、根付かせる努力をせず、お返しもしてこなかった」。 　企業チームは、学校との両輪で日本のスポーツ界を支えてきた。竹野専務理事は「アトランタ五輪代表の六割が企業選手だった」と言う。企業スポーツの衰退は、普及面にも波及する。高校、大学の選手の目標や受け皿がなくなり、競技力の低下にも結び付く。 休廃部するチームが続出するバスケットボールの日本リーグ。女子の東京三菱銀行（白いユニホーム）も休部を検討中。対戦相手は広島銀行（1月30日・広島市中区の広島グリーンアリーナ） ■広島から新たな試み 　危機的な状況を打開するテストケースとして、国内リーグのトップチームがそろう広島で異競技連携が模索される。昨年の初会合では、Ｊリーグやハンドボールなどの関係者が集まり、互いの実情を話し合い、意思統一を図った。日本オリンピック委員会の市川則之理事は「これまでは競技ごとの縦割り。今後は互いに手を取り、共同でサポートし合いたい」と力をこめた。 　地域に根差した活動を目指すＪリーグの百年構想を共通理念とする。「市民に参加してもらい、支持してもらうことが大事。学校も一校ではチームが成り立たたなくなった。指導者やハード面などでバックアップしなければ。企業の理解を得るためには、地域の中で企業チームが必要なんだという雰囲気づくりをしたい」。日本ハンドボールリーグの山下泉運営委員長（広島県体協常務理事）は、地域貢献を含めた幅広い連携に、生き残りへの活路を求める。