国内の住宅着工戸数の増加で建材の販売が好調だった。ニュージーランド子会社での原木の販売やインドネシア子会社での欧米向け輸出も増え、2年ぶりの増収。原材料価格や海上運賃が上昇したものの、経費節減もあり、純利益は4年連続で増えた。