マツダは２日、環境分野などについて今後の技術戦略を発表した。２０３０年までに、生産する全ての車に電動化技術を採用すると正式に公表。エンジンだけで動く車をゼロにする。２０年には、発電用のロータリーエンジン（ＲＥ）を搭載した独自の電気自動車（ＥＶ）を発売する。世界で強まる環境規制に対応する。

　燃料の生産から車の走行までに生じる二酸化炭素の５０年の排出量を、１０年に比べ９０％減らす方針だ。東京都内で記者会見した丸本明社長は「内燃機関の理想を追求していく従来の戦略に変更はない」と、強みであるエンジン技術を生かす姿勢を強調した。

　電動化技術を使う車の３０年時点の構成は、エンジンとモーターを搭載するハイブリッド車（ＨＶ）やプラグインハブリッド車が９５％、ＥＶが５％と想定する。３０年時点でも世界の新車市場の９０％はエンジン車とする国際機関の予測に基づいて算出した。

　ＲＥは通常のエンジンより小さくて軽いため自由に配置しやすく、騒音も少ない。車の電動化に適しているとされる。まずは２０年に発売するＥＶに搭載し、１回の充電で走れる距離をバッテリーだけの場合の２倍に延ばす。発売する国や価格は明らかにしなかった。

　ＲＥはガソリンを燃料とし、バッテリーの電気が一定の水準に減ると動いて発電する仕組み。これを応用し、外部から充電せずＲＥがつくる電気だけで走る車も検討する。

　ＲＥを災害時の発電用に使う技術も開発する。車に積んだＲＥに液化石油ガス（ＬＰＧ）のボンベをつないで発電し、家電などへ電気を送れるようにする。藤原清志副社長は「新たな社会貢献の形を提供したい」と述べた。（畑山尚史）