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西洋野菜を地産地消 ラディッキオやビーツ…求められる鮮度・味 県内生産者が研究会 料理店の注文 栽培に反映(2019年10月03日掲載)

2019/10/29 15:56
赤いアマランサスが添えられた谷口シェフの料理

赤いアマランサスが添えられた谷口シェフの料理

 本場のイタリア料理やフランス料理によく使われる西洋野菜の地産地消を進める動きが、広島県内で広がっている。鮮やかな赤い葉が特徴のラディッキオ、断面が渦巻き模様のビーツなど県内で手に入りにくい野菜を、レストランの要望に応じて農家が栽培する。食品卸のアクト中食グループ(広島市西区)が橋渡し役を担っている。

 県内の約10の野菜生産者たちでつくる団体「せとうちヨーロッパ野菜研究会」が取り組んでいる。農家が飲食店の注文に応じて野菜を育て、アクト中食グループを通じて出荷。県内の約50店に卸している。

 同グループの企業で、研究会の事務局を担うアグリプロデュース(同)の田川康二副社長は「店が求める野菜は細分化している」と話す。本場の味を追求する飲食店が増え、希望に添う野菜が地元で調達できないケースが目立ってきたという。新鮮で物流費も抑えられる地元産を求める取引先のシェフの声を受け、約1年前に研究会を設立した。

 発起人の一人でイタリア料理店イルネッビオ(中区)の谷口誠治オーナーシェフは「欲しい野菜を望む時期に作ってもらえる。農家との距離感も近づいた」と喜ぶ。利点は農家にもある。発芽間もない西洋野菜の出荷を始めたやまだ農場(北広島町)の山田誠代表は「栽培計画が立つし、売り先が明確で取り組みやすい」。研究会に加わる種苗や肥料の会社から栽培の助言も得られる。

 研究会は参加する農家や店を増やす方針。9月上旬に南区であったアクト中食の展示会で、訪れた飲食関係者に活動を紹介した。田川副社長は「生産者と飲食店が密に意見交換できる関係を築きたい。店や生産者を紹介するパンフレットも作りたい」と活動の充実を考えている。(新本恭子)


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  • アクト中食の展示会で、西洋野菜を飲食店関係者に紹介する山田代表(右)=広島市南区

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