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インフル99・8%減、コロナ対策が効果か 山口・鳥取など7県はゼロ

2020/12/18 22:50

 山口、鳥取など全国7県で今秋以降、インフルエンザの患者発生が確認されていない。中国地方の他の3県も大幅に減り、厚生労働省による全国の定点調査(8月31日〜12月13日)では、前年の同様の時期に比べ99・8%減。関係者は、マスク着用など新型コロナウイルスの感染予防策や、国際的な人の移動の減少が影響しているとみている。

 山口県では、内科と小児科の計68の定点医療機関からの患者発生の報告がいまだにない。2019年の同時期(9月2日〜12月15日)は4439件あった。県環境保健センターは「例年は11月から増え始めるのだが。マスク着用、手洗い、換気など新型コロナ対策の効果では」とみる。

 前年の同時期に437件の報告があった鳥取県でも、29の定点医療機関で発生ゼロが続く。県衛生環境研究所は「少なくとも過去10年間、これほど発生しない年はなかった」と驚く。

 他の3県は広島4件(前年同時期6376件)岡山27件(同1561件)島根4件(同1069件)。厚労省によると全国でも383件(同22万2904件)にとどまり、山形、石川、香川、佐賀、大分の各県でもゼロが続く。

 厚労省結核感染症課は「季節が反対の南半球でも、冬のインフルエンザが少なかった。国際的な人の移動が減り、海外から持ち込まれるウイルスが減ったのでは」と分析する。

 一方、鳥取大医学部の景山誠二教授(ウイルス学)は「1月の冬休み明けに増えることが多く、現時点では本当に減ったか分からない」と話し、警戒が必要としている。(小畑浩) 


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