山口、鳥取など全国７県で今秋以降、インフルエンザの患者発生が確認されていない。中国地方の他の３県も大幅に減り、厚生労働省による全国の定点調査（８月３１日〜１２月１３日）では、前年の同様の時期に比べ９９・８％減。関係者は、マスク着用など新型コロナウイルスの感染予防策や、国際的な人の移動の減少が影響しているとみている。

　山口県では、内科と小児科の計６８の定点医療機関からの患者発生の報告がいまだにない。２０１９年の同時期（９月２日〜１２月１５日）は４４３９件あった。県環境保健センターは「例年は１１月から増え始めるのだが。マスク着用、手洗い、換気など新型コロナ対策の効果では」とみる。

　前年の同時期に４３７件の報告があった鳥取県でも、２９の定点医療機関で発生ゼロが続く。県衛生環境研究所は「少なくとも過去１０年間、これほど発生しない年はなかった」と驚く。

　他の３県は広島４件（前年同時期６３７６件）岡山２７件（同１５６１件）島根４件（同１０６９件）。厚労省によると全国でも３８３件（同２２万２９０４件）にとどまり、山形、石川、香川、佐賀、大分の各県でもゼロが続く。

　厚労省結核感染症課は「季節が反対の南半球でも、冬のインフルエンザが少なかった。国際的な人の移動が減り、海外から持ち込まれるウイルスが減ったのでは」と分析する。

　一方、鳥取大医学部の景山誠二教授（ウイルス学）は「１月の冬休み明けに増えることが多く、現時点では本当に減ったか分からない」と話し、警戒が必要としている。（小畑浩）