地方経済

車と人つなぐ通信を共同開発 マツダ含むトヨタなど5社、通話品質など向上へ

2021/4/27 22:41

 マツダは27日、資本業務提携するトヨタ自動車と、トヨタと資本関係にあるダイハツ工業、スズキ、SUBARU(スバル)で車載通信システムの共通化を進めると発表した。多くの自動車メーカーがインターネットで車と所有者をつなぐサービスの展開を競う中、トヨタ陣営の5社が連携して開発の効率やスピードを高める。

 ▽協業でコストも抑制

 トヨタの車載通信技術をベースに、他の4社の技術を持ち寄って共通のシステムを構築する。まず車に付ける通信機を共同で開発する。通信の品質や速度を改善。事故時に運転手がコールセンターと車内で通話する際、声が聞こえやすくなるなどの効果を期待する。

 システムを利用した具体的なサービスは各社が考える。開発したシステムを搭載する車の発売時期は未定。5社は基盤の共有で開発コストを抑えられると見込み、他メーカーとの連携も検討するとしている。

 ネットで顧客と車をつなぐ「コネクテッドサービス」は「CASE(ケース)」と呼ばれる次世代技術の一つ。車の位置や状態、走行記録などのデータを所有者に伝えるとともに、メーカーも把握してサービスの展開や向上に役立てる。IT企業など異業種も巻き込んだ競争が厳しさを増す中、協業で効率を上げて対応を急ぐ。

 マツダは、2019年に発売したマツダ3以降の新世代商品に同様のサービスを導入した。所有者はスマートフォンのアプリを通じ、残りの燃料など車の状態の確認やドアの施錠などの操作ができる。20年にはスポーツタイプ多目的車(SUV)CX―5、CX―8も対応した。

 5社は近年、結び付きを強めている。マツダは17年、トヨタと資本業務提携した。同年には電気自動車(EV)の技術確立を目指した会社を設立。最終的にトヨタと資本関係のあるダイハツ、スズキ、スバルも参画した。今回は初めて、5社で共同開発を発表した。マツダは「共同開発を通じ、より安全で快適なサービスを早期に提供したい」としている。(秋吉正哉)


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